薬がよく吸収されるよう、たくさんの水や白湯(目安としてコップ1杯)で飲むようにしましょう。水の量が少ないと、のどや食道に滞ってしまい、炎症や潰瘍をおこすことがあります。

小さな子供やお年寄り、それに胃腸の悪い人は、冷たい水よりはぬるま湯にしたほうがよいでしょう。そのほうが薬が溶けやすく、しかも胃の温度を下げることもありませんから、胃によけいな刺激を与えずにすみます。また、心臓病や腎臓病の人は、水分をとりすぎると、病状を悪化させてしまうことがありますから、水も少なめにするなどの注意が必要になります。

一般的な対応としては、気付いた時に服用します。しかし、次回の服用時点までに時間の間隔がない時には、一回分とばす、あるいは下記のような時間を目安に間隔をあけて服用するようにします。

• 1日3回服用の薬 → 4時間以上間隔をあける
• 1日2回服用の薬 → 6時間以上間隔をあける
• 1日1回服用の薬 → 8時間以上間隔をあける

また、薬剤の種類により対応は異なります。薬をもらう時、必ず医師や薬剤師に「飲み忘れた時、どうすればよいのですか？」とたずねて、指示に従うようにしましょう。

基本的には問題ありません。
しかし苦味健胃薬などはその苦味で胃の働きが活発になるので、オブラートで苦味を感じなくしたら効果が弱まります。

医薬分業の目的は、下記の3点です。

1. より質の高い医療サービスの提供
2. 高齢化社会に向けてより安全な薬の利用
3. 医療費の適正化

1.より質の高い医療サービスの提供

医療費の中で薬の占める割合は大きく、自分の受けている薬物治療について正確な説明を聞くことができます。一つの薬局にご自分の薬歴の管理をまかせることで安心して服用できます。

2.高齢化社会に向けてより安全な薬の利用

高齢な患者さんが「かけもち受診」されますと、診療科ごとにお薬が処方されるため、ときに薬害を引き起こす可能性があります。薬局に薬歴の管理をさせれば、これを未然に防ぐことができます。

3.医療費の適正化

薬を使えば使うだけ儲かるという現在の医療の仕組みでは、患者さんに必要以上のお薬が処方される可能性が常にあり、決してよいことではありません。これを防ぐ仕組みが医薬分業です。薬の過剰投与も、薬害も未然に防ぐことができるのです。

○ 暑さを上手に避けて生活する工夫

外出時にはなるべく日陰を歩く、帽子や日傘を使ったり、家の中ではブラインドやすだれで直射日光を遮る、扇風機やエアコンで室温・湿度を調整する等、暑さを上手に避ける工夫が望ましいです。

 ○ 涼しく過ごせるよう服装も見直し

少しでも涼しく過ごすためには、汗を吸い、通気性のよい綿素材の衣類が適しています。近年、多く市販されている吸汗素材、速乾素材のシャツや、軽く涼しいタイプのスーツなどもおすすめです。首回りがしめつけられると熱がこもってしまうため、なるべくネクタイを外し、襟元をゆるめて風を通しましょう。それだけでも体感温度は下がると考えられます。

 ○ こまめに水分補給を

のどが渇く前からこまめな水分補給が不可欠ですが、水分だけをとると塩分が不足して血液が薄い状態になってしまうため、塩分も一緒にとることが必要です。

飲みものは水、麦茶、塩水やスポーツ飲料などが望ましいでしょう。ただし、スポーツ飲料は糖分が多いのが欠点。飲み過ぎには注意が必要です。

また、高齢者や持病のある人は水分のとり方について主治医に相談しましょう。

詳しくは「熱中症環境保健マニュアル(環境省)」【PDF】を参考にして下さい。

ビタミンBの一種である「葉酸」は、食品からの摂取に加えてサプリメントから1日0.4mgを摂取すれば、神経管閉鎖障害の発症リスクを低減することが期待できるとして、妊娠前から妊娠中の摂取が推奨されています。
それ以外のサプリメントについては、欠乏症でない限り、特に使用を推奨するものはありません。 ビタミンAに関しては、特に妊娠初期に過剰摂取すると先天異常の原因となる可能性があるとされていますので、サプリメントの使用には注意が必要です。

「健康食品」という言葉は、法令などにより定められているものでなく、一般に、「健康の保持増進に資する食品として販売・利用されるもの」を総称するものです。健康食品には、実際に「健康の保持増進効果」があるかどうかが確認されているものもあれば、そうでないものもあります。このうち、国がその「健康の保持増進効果」を確認したものが「保健機能食品制度」で、保健機能食品には「特定保健用食品」と「栄養機能食品」があります。その他の健康食品には、「健康補助食品」「栄養補助食品」「栄養強化食品」「栄養調整食品」「健康飲料」「サプリメント」といったものがありますが、これらは、国がその効果を確認したものではありません。

特殊寝台、特殊寝台付属、床ずれ防止用具、体位変換器　、徘徊感知機器、車いす、車いす付属、歩行器、手すり、歩行補助杖、スロープ、移動用リフト、自動排泄処理装置のレンタルが可能です。

徹底した消毒工程や点検の手順を踏んで衛生管理を行っておりますのでご安心してご利用ください。

居宅介護支援とは、要介護認定（要支援の認定を含む）の申請の代行や、介護が必要な方に、ご自宅で安心して生活していただけるよう、本人様やご家族様のご意見、ご要望をお伺いしながらケアマネジャー（介護支援専門員）が必要な介護サービスのプランを作成し、さまざまな介護サービスの連絡・調整など行う事をいいます。

介護保険を利用した介護サービスを受けるには基本的に要介護(要支援)認定が必要です。要介護認定を受けるためには、認定を受ける方がお住まいの市町村の窓口に要介護認定のための申請を行う必要があります。
居宅介護支援事業所ではご本人様やご家族様の代わりに申請手続きの代行もおこなっておりますのでお気軽にお問い合わせ下さい。

要支援、要介護の認定を受けられた方は、利用料金のご負担はありません。
居宅介護支援（ケアプラン作成およびケアマネジメント）は他の介護サービスとは異なり、介護保険から全額給付されるため、ご利用者様の自己負担は発生しません。

40歳以上65歳未満の方で介護が必要になった場合に介護保険が利用できる特定疾病は下記の16種類の疾病群です。

①がん（末期がん）　②関節リウマチ　③筋萎縮性側索硬化症　④後縦靱帯骨化症　⑤骨折を伴う骨粗鬆症 　⑥初老期における認知症（アルツハイマー病、脳血管性認知症等）　⑦脊髄小脳変性症　⑧脊柱管狭窄症進行性核上性麻痺　⑨大脳皮質基底核変性症、パーキンソン病（パーキンソン病関連疾患)　⑩脳血管疾患 　⑪早老症（ウェルナー症候群）　⑫糖尿病性神経障害、糖尿病性腎症、糖尿病性網膜症　⑬多系統萎縮症　⑭閉塞性動脈硬化症　⑮慢性閉塞性肺疾患　⑯両側の膝関節または股関節に著しい変形を伴う変形性関節症

介護サービスの選択はご本人様のご希望で決めることができます。
ご本人様、ご家族様、ケアマネージャーと相談して適切なサービスを選択しましょう。
介護サービスには、ご自宅で利用できるサービス（訪問介護・訪問看護・訪問入浴等）、施設に通ったり宿泊したりするサービス（デイサービス・通所リハビリテーション・ショートステイ等）、生活環境を整えるサービス（福祉用具貸与・住宅改修等）等があります。

利用者様やのプライバシーに関わることを外部に漏らしてはならないという「秘密保持義務」が事業者に義務づけられています。

スタッフにもしっかりと教育しておりますのでご安心下さい。

介護保険で通院介助はできます。しかし病院での待ち時間や診察時間については、基本的に介護保険の算定ができないなど細かい規定がありますので、利用される際にはご談下さい。

事業所に早めのご連絡をお願い致します。

日程の調整をさせて頂きます。

なお、利用日当日のキャンセルの場合は契約に従ってキャンセル料を請求する場合があります。

直接本人の介助に該当しないものや、日常的な家事の範囲を超えるものなどは認められません。
具体的には…
・利用者様以外の家族のための家事
・庭の草むしりや花・木の手入れ
・大掃除や家屋の修理
・来客の対応や留守番
・家具や家電の移動や修理
・ペットの世話